冨山和彦さんの大学G型/L型論への疑問

2015.5.27付、日本経済新聞27大学面(←こんなのあるんですね)に、経営協創基盤CEO冨山和彦氏へのインタビュー記事が。いわゆる大学G型/L型論についてですね。

■大学で職業訓練せよ(2015.5.27)


まあ、冨山さんの言うのは正論で、一部大学人の「教養ガー」とか「良識ガー」とかという反論では歯は立ちそうもありません。

問題は「地域経済の中心はサービス産業」というところ。
サービス産業というとよく判らない区分ですが、その実態のほとんどは個別対人の肉体労働です。工場のように集中して作業する訳ではなく(今は)機械化されていませんが、やっていることは工場労働などと大差ない。要するに手足、表情等を使ったルーチンワークで、先進国でも、発展途上国でもやることは同じ。付加価値はごく低く、グローバル化の枠組みの中では賃金は途上国の水準へ低位収束するものです。

もちろん、ごくごく一部のサービスでは、高付加価値を提供することも有りますが、全体で見れば誤差の誤差の範囲にすぎません。
(例えば料飲業界における高級レストランのソムリエとか?)

現在、サービス産業が超人手不足なのは事実で、高齢化の更なる進行に伴い短期的には更に不足になりそうです。
しかし、そもそも、個別対人の肉体労働は人がやるべき仕事でしょうか?また、やりたい人が多くいるのでしょうか?
管理人は個別対人の肉体労働なんて絶対にやりたくないですし、こういう機能は出来るかぎり速やかに、機械にまかせてしまうのがよいと考えます。つまり「サービス産業」の人手不足には機械化、システム化で対応すべきで、大学を出た人間がやるべきとか、そのためにL型大学が必要とはまったく思わないです。

そういう前提に立つと、長期的には冨山さんの言う「L型大学での職業訓練」が本当に必要なのか、大学の在り方として正しいか、大きな疑問になります。
大学G型/L型論に、もし反論するのであればこのように前提とされている「サービス産業」自体どうなの?という議論をぜひして頂きたいものです。

ただ、こちらの場合は、「大学は職業訓練の場としても不要」という結論になるかもしれませんが(笑)




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