減価償却方法(2)

減価償却方法は、IFRSでは、IAS16号「有形固定資産」に規定されています。
定額法、定率法、生産高比例法を示し(62)、他の方法も可能と理解されています。

日本基準では、貸借対照表原則五の2で、

有形固定資産は、当該資産の耐用期間にわたり、定額法、定率法等の一定の減価償却の方法によって、その取得原価を各事業年度に配分


とし、注20で、定額法、定率法、級数方、生産高比例法及び取替法を定めています。

つまり、減価償却の方法自体には、日本基準とIFRSに大きな差異はありません。
定額法だけでなく、もちろん定率法も、認められている訳です。

(続く)
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