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会計とは(4)財務会計と管理会計(212/365)

広義の会計には、財務会計(Financial Accounting)と管理会計(Management Accounting)の2つの概念があります。
一般に「会計」と言った場合には、前者の財務会計を指します。これまで述べてきた会計の「ルール」も、基本的には財務会計に関するものです。ただ、経営分析に関しては、管理会計の方が圧倒的に重要です。

名称財務会計 管理会計
目的外部報告内部管理
特徴定型・規制・強制非定型・自主・任意

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会計とは(3)海外のルール(211/365)

日本以外の各国も、それぞれ独自に会計のルールを定めています。例えば、米国におけるUS-GAAP、欧州におけるIFRSが、その代表的なものです。

日本米国欧州
会計基準企業会計基準(J-GAAP)会計基準(US-GAAP)国際財務報告基準(IFRS)
設定組織企業会計基準委員会(ASBJ)米国財務会計基準審議会(FASB)国際会計基準審議会(IASB)

※ いずれも民間非営利組織

つまり、各国ごとにルールは違うので、同じ「会計」といっても、内容は異なる訳です。あるモノに光を当てて、その影を見ているようなものであり、光の当て方(ルール)が異なれば、見える影の形も当然異なってしまう。これが「会計の限界」であり、その程度のものである、という認識が不可欠です。その前提の元で、どこまで企業の実態に迫れるか、というアプローチが、会計の利用では有効だろうと考えています。

【関連サイト】
■米国財務会計基準審議会(FASB)
http://www.fasb.org/
■国際会計基準審議会(IASB)
http://www.iasb.org/

会計とは(2)本邦のルール(210/365)

会計を縛るルールとしては、本邦では企業会計基準委員会(ASBJ)の定める、企業会計基準(J-GAAP、同指針、実務対応報告を含む)が中心となります。

■企業会計基準委員会
https://www.asb.or.jp/asb/
※ 以前は、公表後2ヶ月を経過した基準等を閲覧できない(非会員)、という実にセコいことをしていましたが、今では大丈夫です。

他に、租税関係の諸法令や金融商品取引法、会社法、日本会計士協会の実務指針、証券取引所の規則等も、該当部分について、ルールとして機能する場合があります。

【関連サイト】
■国税庁:税法・通達等・質疑応答事例
http://www.nta.go.jp/shiraberu/zeiho-kaishaku/

■日本公認会計士協会
http://www.hp.jicpa.or.jp/

■東京証券取引所
http://www.tse.or.jp/

会計とは(1)会計の定義(209/365)

会計とは、あるルール(会計基準等)に従って、企業などの財政状態(B/S)、期間損益(P/L)、キャッシュフロー(キャッシュフロー計算書)等を整理する一連の作業のことです。

ルールには選択や解釈の余地があり(会計基準の選択適用等の問題)、ルール自体が大幅に、又は根本的に変更されることも有り得ます。例えば、IFRSとのコンバージェンスやアドプションの問題です。
また、ルールに従っているからといって、必ずしも「真実」を示している訳ではありません。「会計のルール」を金科玉条のように扱う「会計原理主義」には、留意が必要です。

■企業会計基準委員会
https://www.asb.or.jp/asb/

会計について(208/365)

相変わらず、会計関係の本が多数、出版されています。特に、IFRS(国際財務報告基準)関係の書籍が多い。

会計はビジネスマンの基本スキルとして、英語、IT(!)と並ぶ3種の神器とも言われているようです。当ブログでも何度か、関係するエントリを上げていますが、「会計」関係として、少しまとめて整理します。

会計とは(会計の定義)
財務会計
管理会計
貸借対照表(B/S)
損益計算書(P/L)
キャッシュフロー計算書
内部統制
IFRS

※ 項目は今後、修正・追加する予定

■「なるほど図解 IFRSのしくみ」 あずさ監査法人IFRS本部 中央経済社 2009.2

なるほど図解 IFRSのしくみ (CK BOOKS)なるほど図解 IFRSのしくみ (CK BOOKS)
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倒産等のまとめ(207/365)

これまで述べた「倒産」と関連の諸概念について、一表に整理しました。

用語定義
倒産企業運営の継続が困難になった状態のこと。
法的倒産民事再生法、会社更生法、破産法、会社法等の法律の要件に抵触することで倒産と認定されること。
その他の倒産法律とは関係なく、事実上、倒産として扱われること。
破綻
倒産と、ほぼ同義。経営破綻。主に大企業・銀行や、会社以外の組織などで使用。
廃業企業が(自主的に)事業を辞めること。
解散(清算)事業の廃止に向けた法的な手続き。
デフォルト約定した債務を履行しないこと。債務不履行。狭義では倒産に準ずる。
赤字/黒字損益計算書(P/L)で単年度の損失の場合が赤字、利益を計上している場合は黒字。倒産とは直接には関係がなく、実証的にも倒産との関係は薄い。
債務超過貸借対照表(B/S)における純資産(自己資本)部分がマイナスのこと。経営分析上は、倒産に準じて扱う。実証的にも、倒産との関連が非常に強い。
自己査定銀行等が、貸出先の企業について(事後に)信用度を査定すること。正常先、要注意先、要管理先、破綻懸念先、実質破綻先、破綻先の5区分。実質破綻先、破綻先が倒産、要管理先~がデフォルトに相当。
格付(信用格付、内部格付)銀行等が、貸出先(候補)企業について信用度を評価すること。通常15~20段階に区分。下位1/4ほどがデフォルト相当格。

格付と倒産(206/365)

格付(信用格付、内部格付)とは、銀行等が貸出先の企業について、1、2…といった数字や、a、b…などの記号を組み合わせて信用度を評価するものです。多くは15~20段階ほどに区分され、A社の格付は「3a」ランクなどと表示されます。
実際には、前回述べた自己査定と一体化して運用されています。格付会社が債券などに付与する格付(外部格付)とは、似て非なるものです。

■格付投資情報センター:格付け
http://www.r-i.co.jp/jpn/rating/rating/rating_list.html

格付が大きく劣位する企業は、倒産(デフォルト)又はそれに近い状態にあると判断されます。一般的には、下位1/4ほどのクラスがデフォルト相当格になります。

自己査定と倒産(205/365)

銀行などの金融機関は、貸出先の企業について、定期的、一律に信用度を査定しています。いわゆる自己査定です(厳密には債権ごとの査定ですが)。

債務者区分は、信用度の高い方から、正常先(非分類)、要注意先、要管理先、破綻懸念先、実質破綻先、破綻先という区分けになります。
一般的には、実質破綻先、破綻先が、倒産に相当し、要管理先~がデフォルトに相当すると思います。

債務超過と倒産(204/365)

債務超過というのは、財務会計の貸借対照表(B/S)における純資産(自己資本)部分がマイナスのことです。指標でいうと自己資本比率が0%未満になります。過年度からの赤字の累積が資本金等を食い潰した状態であり、経営分析上は疑似的に倒産と判断することもあります。

スコアリング・モデルなどの分析でも、債務超過のケースは倒産(デフォルト)と関連が非常に強いことが判っています。

iGoogleがサイドバー形式に

昨日、会社のからiGoogleへアクセスすると、画面が従来のタブ形式から、左サイドバー形式に変わっていました。(「ナビゲーションバー」となってますね)

そんなに切り替えはしないし、表示面積が減少するので、ちょっと使いづらいかな?その場合は、「▼」をクリックして「このタブを削除」で対応すればよさそう。
ちなみに、自宅PCは、まだ今まで通りのタブ形式のままです。なんで?

■iGoogleの新機能
http://www.google.co.jp/help/ig/landing/index.html

<追記>(2009.7.25)
コメントで教えて頂いたが、「ホーム」タブは削除できないようです。しかも、タブを削除すると、コンテンツも削除されてしまうようなので、以前のエントリの当該記述は間違い。修正させて頂きました。

Googleのロゴが日蝕に

ふと見ると、Googleのロゴが「真っ黒」な日蝕の状態に、なってます。

赤字/黒字と倒産(203/365)

赤字/黒字というのは、財務会計における損益計算書の損益(当期損益等)の状態です。損失の場合が赤字、利益を計上している場合は黒字。つまり、単年度の利益の有無だけを言っており、その大きさや程度などは表していません。

利益は、倒産とは直接には関係がありません。ただし、単年度の損失が累積すると、次回に述べる債務超過に至る可能性が高まるので、間接的には関係がありそうです。ところが、スコアリング・モデルなどによる実証分析でも関連が薄い指標と言われることが多いです。
これは、税務上の観点から、財務会計上は利益を計上しない企業が多数あることが影響していると考えられます。つまり、赤字でも倒産(デフォルト)しない企業が多数あるので、判別がつきにくいのです。

デフォルトと倒産(202/365)

デフォルト(Default)というのは、約定した債務を履行しないことです。債務不履行。具体的には、債務の支払い、特に銀行等からの借入金の利息や元本の返済を、約束した期日におこなわない(おこなえない)こと。

一般的に、デフォルトは「倒産」よりは広い(ゆるい)概念です。つまり、デフォルトしても、倒産に至らない企業というのが、若干有り得ます。
但し、狭義では、倒産と同義に使用する場合もあります。

法的倒産とその他の倒産(201/365)

実務上(というか実際に)、倒産には、法的倒産とその他の倒産があります。

法的倒産は、民事再生法、会社更生法、破産法、会社法等の法律の要件に抵触することにより、倒産と認定されることです。

それ以外に、法律とは関係なく、事実上、倒産として扱われるケースもあります。代表的なものは、手形交換所の取引停止処分です。手形等の決済を、2度おこなわなかった場合の扱いであり、手形取引等が停止されます。ちなみに、手形等の1度目の不払いを「不渡り(処分)」と呼びます。
この場合はあくまで、民間機関である手形交換所による処分であり、法律によるものではありませんが、手形交換所に加盟する銀行が「取引停止処分」を事象として、契約に基づき、以後、当座預金などの取引を原則として停止するため、事実上、ビジネスが不可能になるケースが多いです。但し、例えば、現金で取引をおこなうような業種等では、事業運営が可能な場合も有り得ます。

IFRSは「イファース」か「アイファース」か

国際財務報告基準(IFRS)の話題が広まるにつれ、IFRSを「イファース」と読むか、「アイファース」か、に関するQ&Aがけっこう飛び交っていますので、備忘録的にメモを。

従来は「アイファース」と呼んでいたようですが、IASB(International Accounting Standards Board)の下部機関である国際財務報告解釈指針委員会(IFRIC、International Financial Reporting Interpretations Committee)が設置されて以降、「イファース」に変更された模様。
これは「IFRIC」を「アイ~」と読むとその語感が、「I XXXX」というのに近いというところから。つまり「IFRS」自体の語感、語音とは、無関係ということ。ただ、ヒトのいやがることをしないのが大人なので、「アイファース」とは、言わない方がよさそう。(→聞いとるけ?「週刊ダイヤモンド」)

個人的には「イファース」(言いにくいけど)又は「アイエフアールエス」(長いけど)と呼ぶことにします。

■ITpro:今さら聞けない国際会計基準「6つの疑問」(2009.5.8)
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20090507/329563/

倒産とは(3)(200/365)

倒産後は、一般的には企業は破綻処理(破産、清算、任意整理等)されます。そのため、倒産と破綻が、ほとんど同義に使われることもあります。
なお、一部、法的手続(民事再生、会社更生)やその他(ADR等)などで再生(企業再生、事業再生)されることもあります。

倒産前後のフロー
企業運営(継続)→倒産→破綻処理/再生

倒産とは(2)(199/365)

倒産と廃業、解散(清算)について。
廃業は、企業が自主的に事業を辞めるニュアンスなのに対して、倒産は基本的には不本意なものです。ただ、民事再生や会社更生にあたっての倒産は、多くは会社側主導になります。解散(清算)は、事業の廃止に向けた法的な手続きという意味合いが強いと思います。

なお、偶然ですが、昨日と本日(7/17、7/18)、日本経済新聞の投資・財務1面に「企業破綻と再生(上・下)」の記事が出ていました。

GoogleカレンダーでTasksを表示

Labs扱いだったTo Doリスト、「Google Tasks」が正式版になったそうです。

■INTERNET Watch:Gmailの「ToDoリスト」が正式機能に昇格、Gmail Labs卒業第1号(2009.7.15)
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20090715_302341.html

確かに、Gmail(日本語版)の左タスクバーにも「To Doリスト」が。でも、以前から何度も書いている通り、管理人の会社ではGmailはアクセス不可。また、Googleカレンダー(日本語版)は、今の時点ではTasks未対応のようです。

なので、Googleカレンダーを日本語版から、Tasksに対応済みの英語版に変えてみました。作業は簡単で、

上部の「設定」から言語を「English(US)」にするだけ。

左、タスクバーに「Tasks」の表示が出てきます。「My Calendar」にも、Tasksが追加され、日付ごとの管理もできます。もちろん、Gmail(日本語版)の「To Doリスト」とリンクしており(名前は違うけど)どちらからでも変更・修正可能です。

また、Google依存症が悪化してしまった…

倒産とは(1)倒産、破綻(198/365)

倒産(Bankruptcy)とは、文字通り、企業が倒れることです。企業が、それまでおこなってきたような事業運営の継続が困難になった状態のことで、破綻も、ほぼ同義です(主に大企業・銀行や、会社以外の組織などで使われます)。

実務的には、倒産は資金繰りがつかず事業継続が不可能になることです。例えば「銀行が支援を打ち切ったのが原因で、倒産した」というようなマスコミ記事があったりしますが、話は逆で、資金を出す相手がいないのが倒産の状態なので、因果関係が逆転しています。逆に言えば、資金繰りがつく限り、企業は原則として倒産しない、ということです。

倒産について(197/365)

当ブログで、アクセスが比較的多いのが、なぜか「黒字倒産」のエントリです(笑)確かに、倒産の概念は、会計、法律等と実務のハザマにあるので、ちょっとややこしいのですが、関連するいくつかの概念と比較しながら、まとめて整理してみます。

■項目例(予定)
倒産とは(倒産の定義)
倒産と破綻処理・再生
法的倒産とその他の倒産
デフォルトと倒産
赤字黒字と倒産
自己査定と倒産
信用格付と倒産


※ 多義がありえますが、あくまで管理人の理解です←お約束

経営指標:投資関係(19)PEGレシオ(196/365)

PEGレシオ(PER Growth Ratio)とは、PERを将来の利益成長率との比較でみる指標です(だそうです)。

PEGレシオ(倍)=PER/利益成長率 …(1)


ちなみに、この指標は、野村證券や大和証券の用語集には、載っていません。このあたりになると、もう「何でもアリ」という感じですね。証券業界のアグレッシブさが伝わってきます(笑)
お後がよろしいようで…<経営指標おわり>

経営指標:投資関係(18)DERレシオ(195/365)

DERレシオ(Depreciation Earnings and Research Ratio)は、株価と1株当たりのDERとを比較する指標です。DERとは、減価償却費(Depreciation)、利益(Earnings)、研究開発費(Research and Development)の合計。

DERレシオ(倍)=株価/1株当たりDER=株価/{時価総額/(減価償却費+利益+研究開発費)} …(1)


PCFRの発展型と言えるかもしれませんが、利益や減価償却と、単なる費用に過ぎない研究開発費が一緒にされているのが、非常に違和感あり。まあ、宜しいんじゃないですか、としか、言いようがありません。

経営指標:投資関係(17)R&Dレシオ(194/365)

R&Dレシオ(Research and Development Ratio)は、株価と1株当たり研究開発費を比較する指標です。

R&Dレシオ(倍)=株価/1株当たり研究開発費 …(1)


単一業種の中小企業ならともかく、上場企業で、研究開発費と株価の間に関係を見つけて一般化(他社と比較する)するのは、かなり難しいと思います。

経営指標:投資関係(16)Qレシオ(193/365)

ここからは、ちょっと(更に)怪しい系の指標です(笑)

Qレシオ(Q ratio、実質株価純資産倍率)とは、PBRの分母を時価ベース(純資産+含み損益)にした指標です。

Qレシオ(円)=株価/(1株当たり純資産+含み損益) …(1)


本邦証券界独自の指標で、バブル時代に、含み資産(特に不動産)の大きな企業の、株価高騰の正当化に大いに寄与したと言われます。時価というと聞こえは良いですが、含み資産の(恣意的な)評価次第で、いくらでも(!)小さくなる便利な指標でした(笑)

川喜田二郎氏逝去、KJ法とマインドマップ

今週(2009.7.8)、川喜田二郎氏が亡くなったとのこと(享年89歳)。
本業の業績とは別に、創造技法の世界において「KJ法」を開発したという大きな成果を上げておられます。発想法、続発想法は、管理人も拝読しておりました。現在は、2冊とも中公新書になっているようですね。

■「発想法」 川喜田二郎 中央公論新社 1967.6

発想法―創造性開発のために (中公新書 (136))発想法―創造性開発のために (中公新書 (136))
(1967/06)
川喜田 二郎

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■「続・発想法」 川喜多二郎 中央公論新社 1970.2

続・発想法 中公新書 (210)続・発想法 中公新書 (210)
(1970/02)
川喜田 二郎

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他方、KJ法を、特別で特殊な技法として特化させ、囲い込みを図り過ぎた結果、手法としての広がりが途絶えたことは、残念な限りです。
手法としてまとめ上げたこと自体が特筆すべきことであることは言うまでもありませんが、言わば「誰でも自然にやっているようなこと」を、あまりにも特化して原理主義的に語るようなことが長続きするとも思えません。

近年では、マインドマップが似たような状況にあるようです。Lifehacking.jpの堀 E.正岳さんまで提灯を点けていたので、ちょっとビックリしました。

■マインドマップに対してもっていた3つの決定的な誤解(2009.5.29)
http://lifehacking.jp/2009/05/three-mindmap-misconceptions/

マインドマップの公認インストラクタ(?)なんて、一体、何をするのか想像もつきませんが、投資コストに見合う成果を期待するのは難しいでしょう。
誰でも簡単に描けるマインドマップで「XXでなければならない」というようなことを言っている時点で、非常に怪しいです。手法は、マインドマップでも、KJ法でも、マンダラートでもよいのです(これらは、ほとんど同じようなものです)。問題は「何を」描くか?だと思いますが。

※ 「マインドマップ」は日本国内ではブザン・オーガナイゼーション・リミテッドの登録商標です(笑)

経営指標:投資関係(15)EV/EBITDA倍率(192/365)

EV/EBITDA倍率は、企業価値であるEVと利益のひとつであるEBITDAとの割合(倍率)をあらわす指標です。

EV/EBITDA倍率(倍)=EV/EBITDA …(1)

経営指標:投資関係(14)EV(191/365)

すいません。この指標は、存在自体を知りませんでした。
EV(Enterprise Value)は、企業価値自体をあらわす指標(?)のようです。正確には、企業価値の簡易算出法のひとつ、でしょうか。
wen上で調べた限りでは、主に以下の2つの算式があるようでした。

EV(円)=将来CFの割引現在価値総額 …(1)
EV(円)=株式時価総額+ネット有利子負債=株式時価総額+(有利子負債-現預金) …(2)

(1)式は、DCF法等による企業価値そのものです。両式が均衡するとは、ちょっと思い難いですが。

経営指標:投資関係(13)時価総額(190/365)

時価総額(Market Capitalization)は、時価ベースの(現時点での)株主価値(純資産、=企業価値?)をあらわす指標です。

時価総額(円)=株価×発行済み株式総数 …(1)


投資関係の指標の、最初の、1株当たり系は、発行済み株式総数で除するパターン。次の、株価倍率系は、(1)式を変形し、株価を算出して使用するパターンです。

株価(円)=時価総額/発行済み株式総数 …(2)

経営指標:投資関係(12)株式益回り(189/365)


株式益回り(Stock yield)は、株価に対する1株当たり利益(EPS)の割合(利回り)をあらわす指標です。ちょうど、PERの逆数になっています。

株式益回り(%)=1株当たり利益(EPS)/株価×100 …(1)

経営指標:投資関係(11)配当利回り(188/365)

配当利回り(Dividend yield)は、株価に対する配当金の割合(利回り)をあらわす指標です。インカムゲインを見ていることになります。

配当利回り(%)=1株当たり配当金/株価×100=配当金/時価総額×100 …(1)


これと、前回の「配当性向」とを、よく混同してしまい…orz 利回りの分母は「株価」と憶えればよいですかね。
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「生涯一コンサルタント」として、ダウンシフトしながら、人生晩年を迷走中です。

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